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掲載メディア | 新聞、雑誌などへの掲載情報

2021.03.31  掲載

当組合の活動実績

平成21年 9  沖縄県知事より組合設立の認可。(沖縄県指令観第1000号)
  10  「沖縄木造住宅協同組合」設立。
平成22年 11  第12回全国健康住宅サミットに実行委員として参加。
  3 (社)全国工務店協会(JBN)に加盟。
平成23年 3  省エネ次世代住宅勉強会を開催。
平成24年 3  大晋建設株式会社が入会。
  8  平成24年度地域型住宅ブランド化事業に採択。
  10  平成24年度沖縄県省エネ住宅普及推進協議会の設立に参加。
平成25年 8月   平成25年度地域型住宅ブランド化事業に採択。
  8  平成25年度沖縄県省エネ住宅普及推進協議会に参加。
平成26年 6  平成26年度地域型住宅ブランド化事業に採択。
  8  平成26年度沖縄県省エネ住宅普及推進協議会に参加。
平成27年 6  平成27年度地域型住宅グリーン化事業に採択。
  8  平成27年度沖縄県省エネ住宅普及推進協議会に参加。
平成28年 3  事務局を株式会社幸健ホーム(銘苅2-10-1)に変更。
  3  平成28年度沖縄県省エネ住宅普及推進協議会に参加。
  5  平成28年度中小企業組合等人材育成事業に採択。
  6  エコハウス研究会沖縄大会を開催。
  7  検査員講習会(住宅保証機構)を開催。
  7  平成28年度地域型住宅グリーン化事業に採択。
  10  有限会社大協建設が入会。
平成29年 2  JBN主催の大工研修(計5回)の事務局として参加。
  4  オンザウォール、サンマルコ社による塗壁研修会を開催。
  8  平成29年地域型住宅グリーン化事業に採択。
平成30年 2  沖縄県省エネ住宅普及促進協議会に運営委員として参加。
  7  平成30年地域型住宅グリーン化事業に採択。
  9  全国木造建設事業協会(全木協)より災害時応急仮設住宅建設の協力要請。
  10  沖縄県と災害時応急仮設住宅建設協定の協議開始。
  10  沖縄県省エネ住宅普及促進協議会に運営委員として参加。
平成31年 1  平成30年度全木協全国研修会(東日本)に参加。
   1  熊本県の応急仮設住宅を視察。
  1  平成30年度全木協全国研修会(西日本)に参加。
  2  沖縄電力木造フェアを開催。
令和元年 5  木造応急仮設住宅建設実習訓練事前説明会(東京)に参加。
  9  木造応急仮設住宅建設実習訓練を開催。
  10  JBN九州ブロック会議に開催県として参加。
  10  組合員向けフラット35セミナーを開催。
  11  沖縄県省エネ住宅普及促進協議会に運営委員として参加。
令和2年 1  TOTO木造住宅住宅相談会を開催。
  1  令和元年度全木協全国研修会に参加。
     会員向けに新型コロナ情報・支援策の情報提供。
  11  組合員向け抗ウィルス資材勉強会を開催。
令和3年 1  令和2年度全木協全国研修会に参加。
  3月  沖縄県と災害時における木造応急仮設住宅の建設に関する協定の締結。

2016.08.04 中小企業だより8月号 掲載

当組合の記事(平成28年度地域型住宅グリーン化事業)が掲載されました!

沖縄県中小企業団体中央会発行の中小企業だより8月号に当組合の記事が掲載されました。
 

2010.02.05 Vol.227 週間かふう / 第1261号 週間タイムス住宅新聞 掲載 掲載

全館空調システムについての研修会

沖縄木造住宅協同組合は1月26日(火)、木造住宅の設計・施工品質の向上を目的に、第1回の研修会をパナソニック電工リビング九州沖縄支店で開催しました。講師にパナソニックエコシステムズ(株)の廣石和朗氏、清水巌氏を迎え、『新全館空調システム』について説明し(1).全館空調が比較的ローコストで可能(2).部屋別のコントロールが容易(3).部品がすべて 用品であるため修理しやすく安値であることなどをアピールした。組合理事長は『今後も積極的にセミナーを開き会員の呼びかけと技術向上を促したい。今期は長期優良住宅と住宅のエコポイントを中心に勉強していく予定。』と今後の活動参加を呼びかけた。

2010.01.29 第1260号 週間タイムス住宅新聞 掲載 掲載

長期優良住宅推進に関するシンポジウム(通風・構造 沖縄型を提案)

写真:長期優良住宅推進に関するシンポジウム
住宅長寿命化推進協議会が主催する『長期優良住宅の推進に関するシンポジウムが1月21日(木)てだこホールで開催され、沖縄における住宅(建物)の講演とパネルディスカッションが行われた。モデル事業評価委員会の委員長を務める巽和夫京都大学名誉教授、東京大学大学院の松村秀一教授、独立行政法人建築研究所の岩田司上席研究員らがそれぞれ講演し、気候風土や地域性に適した提案・検討が必要だと述べた。パネルディスカッションでは、県内と県外の住宅事情の違いを踏まえ、木造を主にした長期優良住宅だけでなく、鉄筋コンクリート造についても検討するべきと意見を交わした。

2009.12.25 第1256号 週間タイムス住宅新聞 掲載 掲載

沖縄木造住宅協同組合理事長に聞く『木造普及へ技術集約』

『台風やシロアリの問題をクリアできるなら、木造にしたい』と以前、県内で行われた木造住宅についてのアンケート回答が大半を占めた。木造は建物のふく射熱が少なく、木の温かい質感や香りにも注目が集まっており、県内での高いニーズを感じます。そこで住宅メーカー4社で設立した沖縄木造協同組合を軸に、2008年度の県内住宅着工戸数で6.7%だった木造住宅のシェアを、2011年度に10%まで広げたいと考えています。そのために、各社が培ってきた台風やシロアリ対策のノウハウを集約し、施工の質を高めるほか、シロアリに強い良質なスギを共同で安く仕入れるシステムづくりを目指し、高い技術を持つ職人の育成にも力を入れたい。

2009.12.25 第1256号 週間タイムス住宅新聞 掲載 掲載

この人に聞く Vol.108 業界全体で連携し、沖縄に健康的な木造住宅を根付かせたい。

通気性や調湿作用に優れた木造住宅が、コンクリート住宅が主流な沖縄で見直されている。去る、8月18日(火)県内で木造建築を手がける企業が連携し、木造建築の普及と業界全体の振興・発展を目的に『沖縄木造住宅協同組合』が誕生。理事長の比嘉武さんにインタビュー。Q・同業者で連携を図るメリットは。A.単独でPRや生き残りを模索していくには厳しい時代です。協同受注や資材の協同購入を行ってコストの削減や受注の拡大を目指します。Q.沖縄で木造住宅を建てる意義は。A.静岡大学の実験で、コンクリート、鉄、木の箱でマウスを飼ったら、木の箱のものが一番長生きしたという結果があります。木造とコンクリートの両方を住み比べたお客様が『明らかに木造が快適』と主張しています。Q.今後の取組みについて。A.全国から集まる情報を共有するセミナーの実施、県内に約15社ある木造建築の会社すべての加入を目指し、木造住宅戸建のシェアを200戸に引き上げたい。

2009.08.28 Vol.204 週間かふう / 第1239号 週間タイムス住宅新聞 / 2009.8.25 日本住宅新聞 掲載 掲載

木造住宅組合を設立

写真:長期優良住宅推進に関するシンポジウム
県内での木造住宅の普及を目的に、建設会社4社を正会員とした『沖縄木造住宅協同組合』が8月18日発足した。理事長にT&Tの比嘉武社長、副理事長に幸健ホームの玉城順一社長、理事に平田建設の平田勝専務、監事は住太郎ホームの高宮城啓之社長が就いた。沖縄ハーバービューホテルクラウンプラザで総会を開き、定款や事業計画などを承認した。理事長は『昨年県内で建設された住宅のうち、木造住宅は6.8%だが、その割合を数年で10%まで引き上げたい』と、シェア拡大へ意欲を示した。組合は、住宅の共同受注や資材の共同購入を行うことで、受注増加を目指す。全国中小建築工事業団体連合会に加盟することで、国の長期優良住宅の認定申請事務の委託が可能となり、公的助成金が活用しやすくなる。それにより、施工代低減による受注拡大効果も期待できる。

2009.08.19 沖縄タイムス / 琉球新報 掲載 掲載

沖縄で木造住宅を。業界が協同組合設立。

写真:長期優良住宅推進に関するシンポジウム
県内で木造住宅建設を手掛ける企業などが連携し、業界の振興を図ることを目的に沖縄木造住宅協同組合が8月18日設立した。沖縄ハーバービューホテルクラウンプラザで設立総会が開かれた。
住宅の共同受注や資材の共同購入、技術や業界情報の共有を通じ、会員企業の経営効率化や高度化の推進を図り、鉄筋コンクリート住宅が中心となっている沖縄での木造住宅シェア拡大が目的。正会員はT&T、幸健ホーム(玉城順一社長)、平田建設(平田孝雄社長)、住太郎ホーム(高宮城実正社長)の4社。理事長は『台風やシロアリ被害があり、木造は沖縄の環境に適さない印象が強い。しかし技術がしっかりしていれば、沖縄の環境にも耐えられる』と強調した。

2009.03.13 Vol.180週間かふう / 2009.3.6 第1214号週間タイムス住宅新聞 / 2009.3.5 第1496号日本住宅新聞 / 2009.3.3 琉球新報(ラウンジ) / 2009.3.1琉球新報 / 2009.3.1沖縄タイムス 掲載 掲載

木造住宅普及を目指し、協会設立シンポジウムを開催

写真:長期優良住宅推進に関するシンポジウム
県内の住宅建築業者らが、沖縄木造住宅協会(仮称)の設置準備を進め、協会発足に向けたシンポジウムを2月28日に沖縄産業支援センターで開いた。事業協同組合として4月にも組織を正式に設立する方針を確認した。一戸建て住宅着工戸数に占める木造シェアを現在の約7%から10%に引き上げる目標を揚げている。県内の住宅業者ら約40人が参加。地域工務店(住宅業者)の全国組織である全国中小建築工事業団体連合会(全建連)の青木宏之会長や、全建連・工務店サポートセンターの藤沢好一センター長らも出席し、住宅業界をめぐる動向や展望を報告した。

2009.02.24 琉球新報 / 2009.2.25 沖縄タイムス 掲載 掲載

木造住宅協会設立へ 協会設立向けシンポジウム

県内の住宅メーカー経営者らが『沖縄木造住宅協同組合』(仮称)を四月の設立準備を進めている。改正建築基準法施行による住宅着工の落ち込み、景気悪化を受けた住宅需要の減退懸念などを踏まえ、業界が団結して需要の増加を図る。クレテック、幸健ホーム、住太郎ホーム、T&T、バウ設計集団、平田建設の六社の社長らが設立発起人となる予定。シンポジウムには、全国中小建築工事業団体連合会の青木宏之会長、同サポートセンターの藤澤好一センター長、日本住宅新聞社の宮澤秀雄編集長らが参加する予定。設立発起人の一人でT&Tの比嘉武社長は『沖縄は人口が増加しており、木造住宅への需要増が見込める。木造の住まいの良さを発信していきたい』とアピールした。

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